こんにちは。服部葬儀社 相談員の中道 剛です。
家族の不幸は突然訪れるものです。もし家族のだれかが亡くなった時に誰が喪主を行うべきでしょうか?
そして、喪主と施主はどのように違いがあるのでしょうか?
今回は、喪主・施主の役割と選び方のお話しです。
目次
◆喪主は誰がすべき?
喪主になるべき家族は誰がすべきでしょうか?明確なルールは存在しておりませんが、常識的な考えはあります。
それでは、どのような「常識」が存在するのでしょうか
・地域によって異なります。
喪誰は務めるの?と、知っている方にとってはとても簡単な質問と思われがちですが、実はとらえ方が地域で異なるため、日本国内ではっきりと断言する事は難しいのです。
関東では・・と言いたいところですが、関東も広く地域により慣習が異なる事から一概にいう事はできませんが、多くの地域では血縁を重視しており、喪主は妻がいたとしても家督を継ぐ直系の男子が務める場合が一般的です。つまり長男ですよね。
関西地方の一部では、葬儀の際に会葬礼状なども使用しない地域もあり、喪主の名前が表に出る事も少なく葬儀社との窓口になる方が喪主となる事もあるようです。
地域によって常識が非常識になってしまう場合があるので、ご自分の地域での常識は、地元の葬儀社に訪ねてみることをおすすめします。
このように地域によって大きく考え方が異なります。
そのため、今回は北海道の一般的な考え方として地域を絞ってお伝えします。
・北海道の一般的な地域での喪主
関東の一部としてお伝えしましたが、本来の喪主は「家督を継ぐ人」が行うべきとされていたようです。それらが一部地域で残り現在でも「長男」が喪主を務めるように伝わっています。
一方、北海道での喪主は、夫が亡くなった場合に妻が喪主を務めることが一般的です。妻である喪主が入院中で夫の葬儀に参列できない場合でも、喪主とする場合がほとんどです。
つまり北海道のほとんどの地域では「妻=喪主」といっても過言ではないでしょう。また、妻が亡くなり、夫が喪主を務める事も一般的です。
・喪主は葬儀の総責任者
葬儀社の立場から喪主は必ず必要です。葬儀を取り仕切る責任者として葬儀の打ち合わせを行いすべての決定権があります。寺院を呼ぶのか呼ばないのか、葬儀の形式をどのようにするのか。また、葬儀の参列者に線引きを行わないのかまたは行うのか。行うとしたらどこに線引きをするのかなど例をあげたらきりがありません。
さらに葬儀が始まった後もすべての事に決定権があり、焼香の順番決めやお料理の数の確認等々、私たち葬儀社のスタッフは確認すべきことは喪主に承諾を得るようにしています。
私たち葬儀社スタッフからみても様々な把握をはじめ、多くの決断を迫られることになる「喪主様」は本当に大変な事と感じています。
後に紹介させていただく施主は、多くのすべきことを喪主と分担して行うべきと喪主の近くにいる葬儀スタッフとして常日頃から感じています。
◆施主は誰がすべき?
葬儀において施主の本来の意味は、「葬儀の代金を支払う人」という意味があります。
ただし北海道の多くの地域では、施主を立てる、立てない。も含めて誰が務めるべきなどの厳密な決まりは特にありません。
実際の施主は喪主のサポート役という立場が北海道の多くの地域では一般的です。
夫が亡くなり、妻が喪主。そして喪主の長女が姉で長男が弟の場合でも長男が施主として立つことが一般的です。
長女が一人という場合では、北海道では長女が施主を務めても全く問題はありません。
ただし、嫁として嫁いだ場合では家を出ているので本来はあまりお勧めできませんが、現実では全く問題はなく、非常識という訳ではありません。事実、姓が違った長女が施主として立つことは多くあります。
喪主は一人のみですが、施主は複数立つことは可能です。
例えば長男、次男を二人施主にすることも可能ですが非常に少数です。もしご希望の場合は地域によりおすすめできない場合もあるので、葬儀担当者にたずねてみましょう。
家族の中で施主という立場でなくても喪主のサポートはできます。家族全員の力を合わせて大変な喪主のサポートをするようにしましょう!
◆喪主・施主は必ず必要?
・葬儀の責任者
前述の通り喪主は必ず必要です。葬儀一切のの責任者という事もありますが、北海道では葬儀費用の支払い義務を負う責任者でもあります。
・喪主・施主として氏名を出すことの影響は?
喪主・施主として立ち、氏名を出すことにより影響があります。
新聞のおくやみ欄では施主の氏名を出すことはできませんが、喪主の氏名は掲載されます。故人の面識はなくても、喪主の氏名を見て参列することも少なくありません。
施主に関しては、香典返しに添えられる会葬礼状に氏名が記載されます。喪主の場合と同様に故人と喪主には面識はないですが、施主の家族のお葬式という事で参列する同僚や知人も多いことでしょう。施主が会社勤めであればなおさらです。
例えば、施主が会社勤めの場合で、葬儀終了後に仕事に復帰した場合には、方々から香典をいただく場合があります。このような場合では、会葬礼状に施主として氏名が書かれているとわかりやすいというメリットがあります。先におすすめできないと書きましたが、嫁いで姓が変わった場合でもわかりやすいので、あえて施主として名前を入れる方もいらっしゃるくらいです。
このように、施主に関してもただのサポート役というのではなく、葬儀が終わっても影響があるのです。
◆喪主・施主は事前に考えておきましょう
冒頭でもお話しした通り、突然の不幸はいつ訪れるかわかりません。そのような時に慌ててしまい適切な判断ができない場合もあります。
そうならない為にも、事前相談をおすすめします。服部葬儀社では事前相談も受け付けております。その中で家族の関係を伺ったうえで、喪主や施主をどうしたらよいのかもアドバイスが可能ですので是非ご利用ください。
事前相談は後悔の無いお葬式にするためです。決して縁起の悪い事ではないのです。
まとめ
・喪主や施主は誰がふさわしいかは、地域によって考え方も異なり決まってはおりません。地域の常識は他の土地では非常識になる事も多くあります。
・本来喪主は「家督を継ぐもの」とされていますが、北海道の多くの地域では夫が亡くなった場合は妻が喪主を務める場合が一般的です。
・喪主が必ず必要ではありますが、施主が不在でも問題はありません。ただし、喪主のサポート役や「家督を継ぐ者」を施主として氏名を出すことをおすすめしています。
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